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消費増税後、足踏みを続けていた景気はようやく回復し始めたようです。広告活動はその間もテレビ、インターネット広告を中心に比較的さかんに行われていましたが、他の媒体も含めて今後の伸長に期待がかかります。
日経広告研究所は毎年、広告宣伝活動に熱心な主要企業を対象に「広告動態調査」を実施しています。対象企業は『有力企業の広告宣伝費2014年版』で広告宣伝費が上位にある広告主企業とそれに準ずる会社で、調査は14年11月から12月にかけて486社を対象に実施し、256社から回答を得ました。
質問内容は各社が広告宣伝活動に投じる資金の規模、その使い道、実際の活動、それに対する考え方から広告会社との関係など多岐にわたるうえ、回答企業数も同様の調査のなかでは群を抜く多さを誇ります。
広告界の現状を広告主側から探る有力な手立てとして毎回、各方面から高い評価をいただいています。
2015年版は成長を続けるインターネット広告の分野でも、近年注目を集めるアドテクノロジーをテーマに、冒頭に取り組み度合いや関心についての質問を設けました。
インターネット広告、ソーシャルメディアにかかわる他の設問も年々充実させており、合わせてご覧いただくことで、広告主企業がデジタルメディアをどのように捉え、利用しているかをうかがうことができると考えます。
本書はこれら質問に対する答えを業種別、広告宣伝費の多い少ない別などで分析できるようクロス集計表形式になっており、今回新たな分析軸として「広告部門にインターネット担当者を置いている／置いていない」を設けました。これを利用すると、例えば14年度の広告宣伝費実績の見込みはネット担当者を置いている企業が前年度比2.0％増であるのに対して、置いていない企業は3.2％の減少を見込んでいる様子が分かるなど、新たな側面から実態を見ることができます。
広告主企業の視点から広告市場を考える数少ない資料として、ぜひご利用下さい。

◆2015年2月20日より全国有名書店で発売します。
◆当所でも直接販売いたします（送料別）。
直接販売の場合、当所会員企業･団体の方は
3割引の会員価格でお求めになれます。

＜主な内容＞
◆解説
◆調査概要
◆クロス集計表