2021-10-01 会報誌-広研レポート 「オピニオン」
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生活者の移動情報を分析してマーケティングに生かす動きが活発になっている。最近ではコロナウイルスへの感染拡大を防ぐ人流分析が話題となった。空間的な変化の分析にはGIS（地理情報システム）が利用される。高橋朋一青山学院大学経済学部教授にGISとは何かを解説するとともに、分析例として2017年にまとめた中国人の大阪市でのインバウンド行動を紹介してもらった。中国人はUSJ（ユニバーサル・スタジオ・ジャパン）周辺と大阪城周辺を中心に、広い地域を移動していることが明らかとなった。
2021-10-01 会報誌-広研レポート
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店頭向けデジタルサイネージ（電子看板）サービスを提供するCookpadTV（東京・品川、今田敦士代表取締役）は6月、同社端末を設置するスーパーが独自に広告を配信できるサービス「ADpop」を開始した。スーパーは食品メーカーの協力を得て、独自企画の販売促進キャンペーンを打てる。すでに約10社が利用している。企画づくりには三菱食品が協力する。今後はスーパーのアプリと連動したレシピを提供するなど、来店者の買い物体験をより楽しくするサービスを加えていく方針だ。
（主席研究員 渡辺正幸）
2021-10-01 会報誌-広研レポート
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AI（人工知能）を使ったマーケティング支援サービスを提供するデータアーティスト（東京・港）は、企業サイトへの来訪者に対して、それぞれの興味・関心に応じたキャッチコピーを表示するサービスを拡大している。あるウエディングサービス会社では、コンバージョン率（CVR）を5割前後高めた。金融機関、人材会社など、様々な業種からの引き合いも増えている。より生活者のニーズに合ったキャッチコピーを作れるように分析精度を高めていくほか、キャッチコピーの自動生成技術を応用して企業がSNSで自動的に顧客とコミュニケーションできるサービスも開始する。
（主席研究員 渡辺正幸）
2021-10-01 会報誌-広研レポート
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天気予報情報サービスのウェザーニューズ（千葉市美浜区）は、天気連動型広告を拡大している。スーパー向けには来店客が減る雨の予報に連動してクーポンを配布するなど、天気の変化に応じて広告を打つ。導入企業は累計で20社を超えた。2021年7月には生活者の関心が高まっている動画広告も開始し、受注増に弾みがつくとみている。
（主席研究員 渡辺正幸）
2021-10-01 会報誌-広研レポート 連載企画 「デジタルアド 次代の先駆者」
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インターネットでのコンテンツ視聴が成熟化するなか、親しみやすく、情報発信力が高い2次元（2Ｄ）や3次元（3Ｄ）のキャラクターを使って生放送や動画を配信するバーチャルユーチューバー（Ｖチューバー）が話題となっています。広告などマーケティングでの利用も広がってきました。Ｖチューバーの開発・運用で実績のあるビークエスト（東京・渋谷）の小池淳一社長に、市場の将来性と自社の取り組みについて聞きました。
（聞き手は主席研究員 渡辺正幸）
