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日経広告研究所は2006年春以来、主要研究テーマにクロスメディアを掲げ、中央大学大学院（当時は法政大学）の田中洋教授に主査をお願いして研究を進めています。このなかで07年11－12月に広告主企業向け調査を、08年５月には消費者向け調査を実施しました。これら調査の結果をまとめたのが本書です。
広告主向け調査は広告宣伝費の媒体配分から、クロスメディア展開の有無、インターネットとの組み合わせが有効と考える媒体などをたずねており、業種ごとの傾向などもわかります。
消費者向け調査はクルマから預貯金の口座まで20の商品・サービスについて、①過去１年間にどんな情報源・媒体に接触したか②接触した媒体からどのような影響を受けたか③購入した商品・サービスと関連サイトの関係ーーなどを細かく聞いています。

※消費者向け調査についてはCD-ROM版も発売しています。定価28,571円(税別)。書店では販売致しません。別ページでご案内しておりますので、当研究所へお申し込み下さい。

○広告主向け調査

１．2006年度の広告宣伝費
２．2007年度の広告宣伝費
３．広告宣伝費の媒体配分
４．利用が増えると見込まれる広告媒体
５．広告・宣伝部門のインターネット関連分野の担当範囲
６．自社ホームページの位置づけ
７．インターネット広告の媒体配分
８．インターネット広告を出稿しているサイト
９．クロスメディア展開の有無
10．クロスメディア展開の目的
11．インターネットと組み合わせて有効な媒体
12．クロスメディアの効果測定

○消費者向け調査

Ⅰ・商品間比較分析
１．接触情報源・媒体
２．情報源・媒体の影響による態度変容
３．商品・サービス購入率・サイト接触
４．企業ウェブサイトへのアクセス状況
５．サイトにアクセスした際の行動

Ⅱ・商品別属性分析
１．クルマ
２．パソコン
３．携帯電話
４．ゲーム機・携帯ゲーム機
５．化粧品
６．白物家電（冷蔵庫、エアコン、空気清浄機など）
７．薄型テレビ
８．医薬品
９．ソフトドリンク（お茶、ミネラルウオーター）
10．ビール・ビール系飲料
11．書籍（雑誌を除く）
12．デジタルカメラ
13．高級ブランド品（衣服、バッグ、靴、時計など）
14．パッケージツアー
15．飛行機・鉄道のチケット
16．不動産
17．生命保険・損害保険
18．投資信託
19．預貯金の口座
20．スポーツ用品（ゴルフクラブなど）