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広告業界にとって、広告主の広告宣伝活動の実態を知ることは最大の関心事です。しかし、各社の目標、方針、戦略、予算といった情報が公になる機会は少ないようです。
日経広告研究所は毎年、広告宣伝活動に熱心な主要企業を対象に「広告動態調査」を実施して、各社の広告活動を少しでも明らかにしようと試みています。1977（昭和52）年から調査を始めて今回は第37回を迎えます。回答企業数は同様の調査のなかで群を抜く多さを誇り、広告主の活動や広告市場動向を探る手立てとして毎回、各方面から高い評価をいただいています。
調査は2012年11月から12月にかけて、既刊『有力企業の広告宣伝費 2012年版』記載の広告宣伝費ランキング上位500社から290社、およびこれに準じる196社の計486社を対象に実施し、271社から回答を得ました。回答率は55.8％です。
調査報告書は調査全般にわたる解説とともに、各質問に対して業種ごと、広告宣伝費の規模別などの回答状況がわかるクロス集計表がついています。
広告主の視点から広告市場を考える際に欠かせない資料としてご利用下さい。

《本書のおもな内容》
◆解説
―広告活動について考え方などの変化「あった」が
6割超える
１．広告予算
２．広告メディア・インターネット
３．組織･活動･広告調査
４．広告会社との取引、広告表現など
◆調査概要
◆クロス集計表