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広告業界にもようやく明るさが戻ってきました。この傾向がどこまで続くか、気になるところですが、2020年の夏季オリンピック東京開催が決まり、これも市場にとってプラス要因となりそうです。
日経広告研究所は毎年、広告宣伝活動に熱心な主要企業を対象に「広告動態調査」を実施しています。対象企業は『有力企業の広告宣伝費 2013年版』で広告宣伝費が上位にある広告主企業で、調査は13年11月から12月にかけて487社を対象にアンケート調査を実施し、260社から回答を得ました。
質問内容は各社が広告宣伝活動に投じる資金の規模、その使い道、実際の活動、それに対する考え方から広告会社との関係など多岐にわたるうえ、回答企業数も同様の調査のなかでは群を抜く多さを誇ります。
広告界の現状を広告主側から探る有力な手立てとして毎回、各方面から高い評価をいただいています。
2014年版はオリンピックの東京開催が広告市場にとってプラス要因となるかをテーマに、冒頭に20年の東京オリンピックが各社にとって追い風になるかの設問を掲げました。
インターネット関連についても、ソーシャルメディアを中心に新たな質問を数多く設けました。「Webマーケティングを展開する際、どんな機器を想定していますか。現在中心的なもの、今後強化するもの」「広告メディアとして利用しているソーシャルメディアは」などです。
本書はこれら質問に対する答えを業種別、広告宣伝費の多い少ない別などごとに分析できるようクロス集計表形式になっており、今回新たな分析軸として「ＢtoＢ（会社を対象とした取引）企業」「ＢtoＣ（消費者を対象とした取引）企業」を設けました。これを利用すると、広告宣伝費に占める企業広告（商品ではなく企業そのものを訴える広告）の割合はＢtoＢ企業が33.6%であるのに対して、ＢtoＣ企業は9.2%にとどまるなど、これまで知られていなかった広告主企業の新たな側面に光を当てることができます。
広告主企業の視点から広告市場を考える数少ない資料として、ぜひご利用下さい。

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＜主な内容＞
◆解説
◆調査概要
◆クロス集計表