本書は、2015年度決算（15年4月～16年3月期）の有力企業の広告宣伝費について調査し、まとめた報告書です。本調査は日本経済新聞社の「NEEDS日経財務データ」を基に、当研究所が毎年実施しています。調査の対象は、有価証券報告書を提出している全上場企業と非上場企業の一部です。それらを「有力企業」と位置づけ、各社の広告宣伝費、販売促進費を明らかにして分析を行っています。
今回収録した企業数は4,142社です。その内訳は、連結決算を公表している会社が、上場企業3,120社、非上場企業248社の合計3,368社。単独決算ベ一スでは上場企業3,688社、非上場企業452社の合計4,140社となります。加えて有価証券報告書に広告宣伝費の記載が無い企業と、有価証券報告書提出義務はないものの積極的な広告宣伝活動を行っている企業に対して当研究所が独自に調査を行い、広告宣伝費が判明した54社を追補しました。
収録したデータは、各社の広告宣伝費、売上高、営業利益、経常利益、販売促進費の5項目。さらに、売上高に占める広告宣伝費の比率、および広告宣伝費の対前年度伸び率で、連結決算、単独決算ともに記載しています。さらに、広告宣伝費上位500社、販売促進費上位100社、広告宣伝費対前年度伸び率上位100社をはじめとした7種のランキング表や、広告宣伝費総額の推移、業種別の広告宣伝費集計なども収録し、その他、巻頭では、研究開発費と広告宣伝費の伸び率を比較した特集記事を掲載しています。さらに当研究所の研究員による概況のまとめは、この１年間の広告宣伝費を取り巻く環境を解説し、業種別記事は、広告主の動向を詳細に分析しておりデータを読み解く参考資料としてご活用いただけます。
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日経広告研究所編
2016.9.30発売
A4判並製287ページ
定価 本体15,000円（税別）
ISBN 978-4-904890-31-8
