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既刊

日経企業イメージ調査について(2018年調査)
付 項目別上位企業ランキング(および前回順位)

日本経済新聞社が2018年に実施した第31回「日経企業イメージ調査」の結果がまとまり、調査報告書が完成しました。
本書はこの「日経企業イメージ調査」の報告書で、同社クロスメディア営業局の資料として広告主、広告会社へ配布されていますが、これほどの規模で企業イメージを測定した調査は類例がなく、幅広く入手希望があることから、日経広告研究所から一般向けに販売されております。
調査は、首都圏在住のビジネスパーソン5,561人および一般個人4,280人の合計9,841サンプルについて、対象企業に対してどのようなイメージを抱いているかを、主要6項目と長年継続調査をかけている21項目、年度ごとに変わる4項目で測定しました。報告書では、主要6項目は上位200位、その他は上位100位までの順位とスコアを掲載しています。

日本経済新聞社では、過去40年以上にわたり本調査を通じて企業イメージを測定しています。それは企業イメージが各企業のコミュニケーション活動の集大成であるとともに、無形の資産価値の蓄積でもあるからです。良好な企業イメージを形成することは企業価値の向上に直結し、ビジネスを有利に進め、ステークホルダーと良好な関係を築くことにつながります。各企業において、広告・宣伝をはじめ広報、IR、CSRなどを含めた総合的なコーポレート・コミュニケーション戦略を考える際に、本調査の結果を参考にしていただければ幸いです。


●調査概要●
1. ビジネスパーソン調査
測定企業   上場企業および非上場企業から672社
調査地域   首都圏40Km圏内
調査対象   民間有力企業に勤務する男女ビジネスパーソン。1事業所につき男性管理職(課長以上)1名、 男性一般社員2名、女性の管理職または一般社員1名。
抽出方法   調査地域内所在の上場企業および有力非上場企業2,834事業所を抽出(マスコミ関係を除く)
サンプル    設定数11,336、有効回答数5,561 (回収率49.0%)
調査方法   質問紙留置法
調査時期   2018年8月8日~10月18日

 

2. 一般個人調査
調査地域   ビジネスパーソン調査と同じ
調査対象   18歳~69歳の男女一般個人
抽出方法   エリアサンプリング性年代割当法
サンプル   有効回答者数 4,280
調査方法   質問紙留置法
調査時期   2018年8月8日~10月18日
以上、調査設計は日経広告研究所、調査実施は㈱日経リサーチが担当。


《会員の皆様へ》
本調査報告書は㈱日本経済新聞社が版権を有しておりますので、「当研究所発行の書籍」には該当しません。従って会員特典の書籍3割引購入を適用できないため、会員・非会員を問わずどちら様も定価販売とさせていただきます。ご了承願います。

―本書のおもな内容―
◆主要6項目の1位企業 ( )内は前年(2017年調査) 順位
①広告接触度
ビジネスパーソン:日本マクドナルド(3)
一般個人:日本コカ・コーラ(3)
②企業認知度
ビジネスパーソン:日本マクドナルド(3)
一般個人:日本マクドナルド(1)
③一流評価
ビジネスパーソン:トヨタ自動車(1)
一般個人:メルセデス・ベンツ(20)
④好感度
ビジネスパーソン:キユーピー(15)
一般個人:カゴメ(24)、キユーピー(2)
⑤株購入意向
ビジネスパーソン:味の素(17)
一般個人:味の素(19)、オリエンタルランド(東京ディズニーリゾート)(2)
⑥就職意向
ビジネスパーソン:味の素(9)
一般個人:ソニー(10)

 

 

日経広告研究所編

2019.2.21発売

A4判並製 117ページ

定価10,000円(税別)
ISBN 978-4-904890- 41-7

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