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日経広告研究所は毎年、広告宣伝活動に熱心な企業を対象に「広告動態調査」を実施しています。回答企業数も多く、広告市場動向を探る手立てとして毎回、各方面から高い評価をいただいています。

今回の調査では「統合型マーケティング」を質問テーマのひとつとして設定し、その考え方を導入しているかどうか、実践上の課題、コミュニケーション面で重視している点などを聞いています。また、広告環境の変化に伴い、広告宣伝部門の組織や業務も対応を迫られることが多くなっていることから、新たに行うことになった／行う内容が増えた業務や、デジタルマーケティングを行う体制といった、業務プロセスに関する質問を加えました。前回調査でテーマとして設定した「企業ブランディング」、拡充を重ね多岐にわたり尋ねているインターネット関連の質問も、引き続き設けています。

テレビ、新聞など他のメディアの利用状況、広告予算、近年の重要な課題など、広告活動全般についての質問も、これまでどおり設けています。
調査は2018年11月から19年1月にかけて実施し、267社から回答を得ました。このうちインターネットについての質問を見ると、アドベリフィケーション（インターネット広告の透明性や健全性を検証する仕組み）への取り組みにおいて、ブランドセーフティ対策を取っている企業は64.8％、ビューアビリティ対策は43.4％、アドフラウド対策は45.3％の企業が取っているとなっています。

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＜主な内容＞
◆解説
◆調査概要
◆クロス集計表