日経広告研究所では毎年、広告宣伝活動に熱心な企業を対象とした調査を継続的に実施しています。広告主企業の動向や意識を探る総合的な調査として、各方面から高い評価をいただいています。
近年の広告宣伝部門は、デジタルメディアの活用やマーケティング施策との連携強化などで、ますます多忙になってきていると予想されます。効果の把握やデジタル広告の適正な露出、人材の育成など多くの課題に加えて、コロナ禍による環境変化の対応が求められ、役割も増しています。今回の結果からは、広告業務の多様性、デジタルコミュニケーションを推し進める動き、プランニングの変化、社会性の高い広告テーマ発言の重視度、受け手とともにつくっていく広告コミュニケーションの展開意向などを見出せます。調査は2021年12月から22年2月にかけて実施し、242社から回答を得ました。
環境変化の激しい広告界において有力企業の広告宣伝活動の動向を把握する資料として、皆様のお仕事、ご研究に役立つものと確信しています。是非、この機会にご購入をご検討ください
◆2022年3月28日より全国有名書店で販売中。
◆CD-ROM版4月22日より直接販売。定価33,000円（税込）・CD-ROM版お申し込み
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※直接販売の場合、当研究所の会員企業・団体の方は、定価の3割引の会員価格（送料別）でお求めになれます。
日経広告研究所編
A4判並製 176ページ
定価11,000円（税込み） 送料別
ISBN 978-4-904890-54-7
＜主な内容＞
◆解説
◆主な質問項目
■広告部門の組織、予算
■広告業務のデジタル対応
■広告メディアの予算配分
■デジタルマーケティングへの取り組み
■プランニングの変化
■生活者に対する意識、広告展開法 ほか
◆クロス集計表
