「広告動態調査」は、日経広告研究所が広告宣伝活動に熱心な主要広告主企業を対象に毎年実施している調査です。毎年250社前後の企業から回答をいただき、広告主企業を対象とした調査としては我が国で最大規模を誇ります。内容も主要企業が広告宣伝活動に投じる予算の規模、実際の活動、それに対する考え方や広告会社との関係など多岐にわたります。広告を出稿する企業側から、広告市場をながめる数少ない資料として毎回、各方面から高い評価をいただいています。
特に今回は昨年秋から景気が急減速するなかで、各社はどのような広告宣伝活動を展開したか、インターネットをはじめメディアが多様化する時代に広告主はどんな視点で媒体を選択しようとしているかにスポットを当て、質問を充実させました。
調査報告書は主要広告主の広告宣伝活動を概観した「解説」、調査結果の主要データをまとめた「調査概要」、各質問項目を業種別、内外資本別、広告宣伝費規模別に集計した「クロス集計表」で構成します。2009年版は例年にも増して充実した仕上がりとなっており、ページ数は15％増やしましたが、価格は据え置きました。
広告宣伝費が比較的多いとみられる主要企業454社を対象に2008年11月から12月にかけて調査し、242社から回答を得ました（回答率53.3％）。調査結果からは①2008年度の年度途中で広告宣伝費を減らした会社の数は回答企業の50.4％と半数を超えた②2008年度の主要企業の広告宣伝費実績見込みは、前年度に比べて5.1％減と1993年度以来の大幅な落ち込み③主要広告主が特に重要と考える媒体はテレビ、インターネット広告、ネット上の自社ホームページがトップ３に並び、新聞、雑誌が続く④クロスメディアを展開した会社は回答企業の64.0％と前回より9.2ポイント増加し、インターネットと組み合わせた媒体はテレビ、雑誌、新聞が３本柱－－などがわかります。
日経広告研究所編
2009.2.25発売
A4判、164ページ
10,000円（税別）
ISBN 978-4-930745-97-2
