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既刊

広告動態調査 2012年版
―主要企業の広告宣伝活動と意識―

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日本の広告市場はここ数年、低迷が続いています。特に2011年3月に起きた東日本大震災は広告業界の足をも引っ張り、回復は先送りとなりました。と同時にこれを機に、広告界にも大きな変化が起きているようです。
日経広告研究所は毎年、広告宣伝活動に熱心な主要企業を対象に「広告動態調査」を実施しています。1977(昭和52)年から調査を始めて今回は第36回を迎えます。回答企業数は同様の調査のなかで群を抜く多さを誇り、広告主の活動や広告市場動向を探る手立てとして毎回、各方面から高い評価をいただいています。
特に今回は東日本大震災に伴う各企業の対応とインターネット分野で注目を集めているソーシャルメディアの利用状況にスポットを当ててみました。
調査は2011年11月から12月にかけて、既刊『有力企業の広告宣伝費 2011年版』記載の広告宣伝費ランキング上位500社から349社、およびこれに準じる176社の計525社を対象に実施し、254社から回答を得ました。回答率は48.4%です。
調査報告書は調査全般にわたる解説とともに、各質問に対して業種ごと、広告宣伝費の規模別などの回答状況がわかるクロス集計表がついています。今回新たな分析軸として、「大震災後の広告活動の意識変化」を入れてみました。
広告主の視点から広告市場を考える際に欠かせない資料としてご利用下さい。


☀2月22日から配本し、全国主要書店で発売します。
☀当研究所で直接販売も承ります。直接販売の場合、日経広告研究所の会員社の方は3割引の7,000円(税別、送料別)となります。

 

《本書のおもな内容》
◆解説
1.広告予算
2.広告メディア・インターネット
3.組織・活動・広告調査
4.広告会社との取引など
◆調査概要
◆クロス集計表

 


日経広告研究所編
2012.2.22発売
A4判 146ページ
定価10,000円(税別)
ISBN 978-4-904890-06-6

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