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日本経済新聞社が2014年に実施した第27回「日経企業イメージ調査」の結果がまとまり、調査報告書が完成しました。
本書はこの「日経企業イメージ調査」の報告書で、同社クロスメディア営業局の資料として広告主、広告会社へ配布されていますが、これほどの規模で企業イメージを測定した調査は類例がなく、幅広く入手希望があることから、日経広告研究所から一般向けに販売されております。
調査は、首都圏在住のビジネスパーソン4,770人および一般個人3,671人の合計8,441サンプルについて、対象企業に対してどのようなイメージを抱いているかを、主要6項目と長年継続調査をかけている21項目、年度ごとに変わる４項目で測定しました。報告書では、主要6項目は上位200位、その他は上位100位までの順位とスコアを掲載しています。

日本経済新聞社では、過去40年以上にわたり本調査を通じて企業イメージを測定しています。それは企業イメージが各企業のコミュニケーション活動の集大成であるとともに、無形の資産価値の蓄積でもあるからです。良好な企業イメージを形成することは企業価値の向上に直結し、ビジネスを有利に進め、ステークホルダーと良好な関係を築くことにつながります。各企業において、広告･宣伝をはじめ広報、IR、CSRなどを含めた総合的なコーポレート･コミュニケーション戦略を考える際に、本調査の結果を参考にしていただければ幸いです。
ぜひお手元で、会社でご活用ください。

●調査概要●
１． ビジネスパーソン調査
測定企業　　　上場企業および非上場企業から576社
調査地域　　　首都圏40Km圏内
調査対象　　　民間有力企業に勤務する男女ビジネスパーソン。１事業所につき男性管理職（課長以上）１名、 男性一般社員２名、女性の管理職または一般　社員１名。
抽出方法　　　調査地域内所在の上場企業および有力非上場企業2,025事業所を抽出（マスコミ関係を除く）
サンプル　　　 設定数8,100、有効回答数4,770 （回収率58.9％）
調査方法　　　質問紙留置法
調査時期　　　2014年8月19日～9月30日
２． 一般個人調査
調査地域　　　ビジネスパーソン調査と同じ
調査対象　　　18歳～69歳の男女一般個人
抽出方法　　　エリアサンプリング性年代割当法
サンプル　　　 　有効回答者数 3,671
調査方法　　　質問紙留置法
調査時期　　　2014年8月9日～9月30日
以上、調査設計は日経広告研究所、調査実施は㈱日経リサーチが担当。