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既刊

日経企業イメージ調査について(2014年調査)
付 項目別上位企業ランキング(および前回順位)

日本経済新聞社が2014年に実施した第27回「日経企業イメージ調査」の結果がまとまり、調査報告書が完成しました。
本書はこの「日経企業イメージ調査」の報告書で、同社クロスメディア営業局の資料として広告主、広告会社へ配布されていますが、これほどの規模で企業イメージを測定した調査は類例がなく、幅広く入手希望があることから、日経広告研究所から一般向けに販売されております。
調査は、首都圏在住のビジネスパーソン4,770人および一般個人3,671人の合計8,441サンプルについて、対象企業に対してどのようなイメージを抱いているかを、主要6項目と長年継続調査をかけている21項目、年度ごとに変わる4項目で測定しました。報告書では、主要6項目は上位200位、その他は上位100位までの順位とスコアを掲載しています。

日本経済新聞社では、過去40年以上にわたり本調査を通じて企業イメージを測定しています。それは企業イメージが各企業のコミュニケーション活動の集大成であるとともに、無形の資産価値の蓄積でもあるからです。良好な企業イメージを形成することは企業価値の向上に直結し、ビジネスを有利に進め、ステークホルダーと良好な関係を築くことにつながります。各企業において、広告・宣伝をはじめ広報、IR、CSRなどを含めた総合的なコーポレート・コミュニケーション戦略を考える際に、本調査の結果を参考にしていただければ幸いです。
ぜひお手元で、会社でご活用ください。


●調査概要●
1. ビジネスパーソン調査
測定企業   上場企業および非上場企業から576社
調査地域   首都圏40Km圏内
調査対象   民間有力企業に勤務する男女ビジネスパーソン。1事業所につき男性管理職(課長以上)1名、 男性一般社員2名、女性の管理職または一般 社員1名。
抽出方法   調査地域内所在の上場企業および有力非上場企業2,025事業所を抽出(マスコミ関係を除く)
サンプル    設定数8,100、有効回答数4,770 (回収率58.9%)
調査方法   質問紙留置法
調査時期   2014年8月19日~9月30日
2. 一般個人調査
調査地域   ビジネスパーソン調査と同じ
調査対象   18歳~69歳の男女一般個人
抽出方法   エリアサンプリング性年代割当法
サンプル     有効回答者数 3,671
調査方法   質問紙留置法
調査時期   2014年8月9日~9月30日
以上、調査設計は日経広告研究所、調査実施は㈱日経リサーチが担当。

 


《会員の皆様へ》
本調査報告書は㈱日本経済新聞社が版権を有しておりますので、「当研究所発行の書籍」には該当しません。従って会員特典の書籍3割引購入を適用できないため、会員・非会員を問わずどちら様も定価販売とさせていただきます。ご了承願います。
―本書のおもな内容―
◆主要6項目の1位企業 ()内は前年(2013年調査)
順位
①広告接触度
ビジネスパーソン:トヨタ自動車(5)
一般個人:トヨタ自動車 (1)
②企業認知度
ビジネスパーソン:ビックカメラ (2)
一般個人:日本マクドナルド (2)
③一流評価
ビジネスパーソン:味の素 (10)
一般個人:トヨタ自動車(1)
④好感度
ビジネスパーソン:明治 (15)
一般個人:セブン-イレブン・ジャパン(4)
⑤株購入意向
ビジネスパーソン:TOTO (2)
一般個人:トヨタ自動車 (2)
⑥就職意向
ビジネスパーソン:東芝 (9)
一般個人:キヤノン (2)

 

日経広告研究所編
2015.3.5発売
A4判並製 115ページ
定価10,000円(税別)
ISBN  978-4-904890-25-7

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