業務用青果卸大手のフードサプライは、自動車に乗ったまま野菜を買える「ドライブスルー八百屋」の集客に、折り込み広告を使って成果を上げている。新型コロナウイルスの感染を予防できるとあって消費者に好評で、在庫処理も進み、鮮魚など他業界にも広まった。折り込み広告を採用したきっかけや今後の取り組みについて、竹川敦史代表取締役に聞いた。
(主任研究員 上村浩樹)
2021年05月
業務用青果卸大手のフードサプライは、自動車に乗ったまま野菜を買える「ドライブスルー八百屋」の集客に、折り込み広告を使って成果を上げている。新型コロナウイルスの感染を予防できるとあって消費者に好評で、在庫処理も進み、鮮魚など他業界にも広まった。折り込み広告を採用したきっかけや今後の取り組みについて、竹川敦史代表取締役に聞いた。
(主任研究員 上村浩樹)
2021年04月
2020年の1世帯平均の新聞折り込み枚数は新型コロナウイルスの影響により、前年と比べて23.5%減とほぼ4分の3の規模まで縮小し、8年連続で前年割れとなった。日本新聞折込広告業協会(J-NOA)が3月にオンライン開催した第15回J-NOAセミナーで明らかになった。業種別では、折り込み枚数の半数近くを占める流通業が26.4%減と落ち込んだことが目を引く。
(主任研究員 上村浩樹)
2021年02月
日本民間放送連盟研究所は2月1日、2021年度のテレビ、ラジオ営業収入見通しを発表した。新型コロナウイルス感染拡大により悪化した国内景気が好転することを前提に、テレビ全体は6.9%増と予測した。このうちスポットは9.3%増、タイムは3.5%増としている。ラジオ全体は1.5%増えて、中短波は1.7%増、FMは1.3%増になるとみている。
(主任研究員 村上拓也)
2020年03月
「SAS」とは、スマート・アド・セールスの略だ。テレビ広告枠を15秒1本単位から購入できる。タイム広告でも、スポット広告でもない。テレビ局にとって今、最も注目される商品だ。SASの開発や普及に携わった日本テレビ放送網の営業局営業推進部主任の巽直啓氏に、SAS誕生までの経緯や、広告主への浸透の度合いなどについて聞いた。
(主任研究員 村上拓也)
[2020-03-31]
フリーランス向け仕事のマッチングサービスを提供するランサーズの折り込み広告が話題を呼んだ。「#採用をやめよう」という同社のプロジェクトの一環。目を引くビジュアルを使って、実際のフリーランサーに登場してもらい、業務の信頼性や利便性を訴えた。SNSなどでも大きな反響があったという。
(主任研究員 上村浩樹)
[2020-03-29]
2020年02月
日本民間放送連盟 研究所は1月31日、2020年度のテレビ、ラジオ営業収入見通しを発表した。テレビ全体は1.1%減で、スポットは2.2%減、タイムは0.9%減とした。ラジオ全体も1.1%減で、中短波は1.3%減、FMは0.9%減になるとみている。
(主任研究員 村上拓也)
[2020-02-02]
2019年11月
日本アドバタイザーズ協会と日本新聞協会は11月12日、「異種格闘技の時代の新聞広告を考える」と題するセミナーを開催した。新聞広告の効果的な活用事例の共有を目的に、広告主、新聞社、広告会社を対象に毎年開いているセミナーで、今回は新聞広告の他のメディアにない価値と役割や、新聞社のリソースを生かしたビジネスのあり方などについて活発な議論が展開された。
(研究部長 坂井直樹)
[2019-11-30]
2019年10月
デジタル広告の急成長により、広告媒体が多様化する中、読売新聞グループ本社は10月15日、消費者の購買に至るまでの行動をリアルなデータで分析する「小売業における広告効果測定調査報告会」を開催した。調査はタウマーケティングコンサルタンツや読売IS、東急エージェンシーと共同で実施した。小売業や通販業を対象に実施した結果を公表した。
(主席研究員 二瓶正也)
[2019-10-31]
2019年08月
NTTドコモと電通は、デジタルOOH広告の配信プラットフォーム運営と、広告媒体の開拓や広告枠の販売を担う新会社「LIVE BOARD(ライブボード)」を共同で立ち上げ、5月から事業を開始した。複数のデジタルOOH媒体をアドネットワークとしてつなぎ、ドコモ社が持つデータを活用し、インプレッション(デジタル広告における表示回数)を基にした取引を行う。インターネット広告に普及しているシステムをデジタルOOH広告にも適用していこうとしている。
(主席研究員 土山誠一郎)
[2019-08-31]
2019年03月
日本新聞折込広告業協会(J-NOA)は3月に開催した第10回J-NOAセミナーで、2018年の1世帯平均の新聞折り込み枚数が前年比4.4%減少したことを明らかにした。ただ、17年の5.9%減と比べると減少率は縮小している。業種別にみると、17年に続いて不動産が10.4%減と落ち込みが大きかった。全体のおよそ半数を占める流通業は、小型スーパーや家電、カジュアル・衣料洋品、ドラッグストアが増えたのを除くと、他業態は減少した。特に自動車販売は12.8%減と低調だった。
(主任研究員 上村 浩樹)
[2019-03-30]
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