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日経広告研究所は、以下の海外組織と提携を結んでいます。

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『日経広告研究所報』Vol.302 (会員向け会報誌)
今後の予定
日経広告研究所
公益社団法人 日本マーケティング協会 共催シンポジウム

ニューヨーク大学 アニンディヤ・ゴーシュ(Anindya Ghose)教授 来日記念
「Tap スマホで買ってしまう9つの理由」
~スマホが変えたマーケティング~


デジタル化の進展・深化により、マーケティングを取り巻く環境も著しい変化を遂げています。中でもモバイル・マーケティングは現在、最も注目される手法の一つです。
今回のシンポジウムでは気鋭の経済学者、ニューヨーク大学アニンディヤ・ゴーシュ教授が10年の調査研究と世界の最新事例をもとに消費者行動を徹底分析した内容を講演致します。状況、場所、時間、天気、混雑度、露出など購買行動を決定づけるのは「9つのちから」です。同時に、日本でいかに応用できるかについて慶應義塾大学清水聰教授と討論いただきます。昨年来5回目となる日経広告研究所・JMA共催で開催致します。是非ともご参加下さい。


※ご記入いただいた個人情報は、本シンポジウムの受講に関する連絡のほか、当研究所からの各種ご案内に利用させていただくことがあります。ご了承ください。
※この個人情報を当研究所が本人の承諾を得ずに第三者に開示することはありません。
※都合によりプログラムが変更になることもあります。

日 時 2019年1月31日(木)10:00~12:30
会 場 公益社団法人日本マーケティング協会アカデミーホール
東京都港区六本木3-5-27六本木YAMADAビル9F
TEL (03)5575-2101
内 容
1月31日(木)
 10:00~10:30 講演
日本におけるモバイルマーケティングの実証例

慶應義塾大学 商学部教授
清水 聰 氏


 10:30~11:30 講演
「TAP:AI・ブロックチェーンを用い、
モバイル経済を収益化させたグローバル事例集」

ニューヨーク大学 
スターン・スクール・オブ・ビジネス
ハインツ・リール ビジネス学 教授
アニンディヤ・ゴーシュ 氏

 11:30~12:30 トークセッション
「スマホが変えたマーケティング」
 ~日本ではどう使えるのか?

アニンディヤ・ゴーシュ 氏
清水 聰 氏

定 員 120名(定員になり次第、締め切らせていただきます)
参加費 会員社の方  21.600円(消費税含む) 
一 般の方  43,200円(消費税含む) 
申込書ガ届いた後、案内・請求書をお送りいたします。
・キャンセル規定
お申込みになって当日ご欠席の場合も参加料を申しうけます。ご都合の悪い場合は代理の方がご出席ください。担当:渡部
◆申し込み: 申込書に必要事項をご入力のうえ、送信して下さい。
申込後には確認メールが送付されます。

※申込いただいた方には、今後、日経広告研究所から各種のご案内をお送り
   することがありますので、ご了承下さい。
◆問い合わせ: 日経広告研究所事務局
TEL:03-5259-2626 FAX:03-5259-2632
講演者プロフィール

アニンディヤ・ゴーシュ氏  
ニューヨーク大学スターン・スクール・オブ・ビジネス 
ハインツ・リール ビジネス学教授
情報・運営・経営科学、マーケティング学教授 兼任
  2014年に海外MBAの総合情報サイト「ポエッツ・アンド・クアンツ」により世界の40歳以下のトップ教授40人に選出され、17年にはThinkers50により将来有望な経営思想家30人にもランクインした。情報システム学会の優秀フェロー賞も史上最年少で受賞し、気鋭の研究者として注目を浴びている。本書は18年度のアクシオム・ビジネス・ブック賞でビジネステクノロジー部門の金賞、経済部門の銅賞を受賞した。

清水 聰(しみず あきら) 氏  
慶應義塾大学  商学部教授
1963年、東京生まれ。86年慶應義塾大学商学部卒、88年同大学大学院商学研究科卒、91年同大学大学院博士課程修了。博士(商学)。明治学院大学専任講師、助教授、教授を経て2009年より現職。この間、ノースウェスタン大学Kellogg校訪問研究員、シドニー大学Asia-Pacific研究所訪問研究員、ピッツバーグ大学Katzビジネススクール訪問研究員を歴任。専門は消費者行動論。実証分析に基づいた実践的なマーケティング戦略提案を専門にしており、先端層の新しい概念である「聞き耳」研究や、SNS時代の消費者の新しい意思決定プロセスである「情報循環型マーケティング」などを提唱。企業との共同研究も多く、最近は海外との共同研究に力を入れている。主要著書に「日本初のマーケティング」(2013)、「戦略的消費者行動論」(2006)など。日本商業学会理事、日本マーケティング・サイエンス学会研究委員、日本消費者行動研究学会副会長(2018年4月~)。07年より現職。

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