日経広告研究所 NIKKEI ADVERTISING RESEARCH INSTITUTE

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調査・研究

調査

概要

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日経広告研究所は、以下の海外組織と提携を結んでいます。

自主調査

これまでの調査実績

　当研究所では、定期的に実施している各種調査の他に、会員のご要望に応じて、独自調査の企画・立案をし、調査・分析を行なってきました。マーケティング目標、コミュニケーション目標を明らかにするなど様々な分野で調査を実施しています。
　これまでに受託した調査例をいくつかご紹介します。

企業ブランド評価

　一般消費者を対象に、企業のブランドの認知、好意を測定するとともに、その源泉となる事柄を明確にしました。ブランドのコンセプトが十分認知されているのか、そうではないとしたらどのような問題点があるのか、明らかなる誤認などはないか。様々な角度からの調査設計と分析手法を用い、問題点や評価点を探りました。

ユーザー調査

　各商品・サービスのユーザー層を対象に、当該商品・サービスの購入・利用頻度やロイヤルティを測定。現状での商品・サービスの評価や企業イメージなどとの関連を探り、問題点を明らかにしました。また、想定ユーザーの求める方向性を探り、今後のマーケットの変化への対応策を探索しました。

消費者購買行動調査

　ある商品・サービスの購入時点における、企業イメージやコミュニケーションの影響を探りました。デプスインタビューなどの定性的なリサーチ手法を用い、定量調査では把握しきれない心理的作用を抽出し、コミュニケーション活動の効果を探ったものです。また、今後必要と思われるコミュニケーション活動の提案を行いました。

広報・広告物の評価

　企業で制作している広報資料や各種パンフレットについて、想定ターゲット層と識者など多面的な角度から評価しました。読みやすさやレイアウトといった基本的な事柄から、内容の充実度など、本来の目的を達成するに十分なものであるかなど、詳細な項目に分け、確認、評価作業を行いました。

日経マルチクライアントプロジェクト『企業の好き嫌いイメージ調査』
（2005年度まで実施）

　『企業の好き嫌いイメージ調査』とは、一般生活者を対象とした企業イメージ調査で、金融編、一般編の２種類で実施したものです。
　企業に対する好意度を基本分析軸とし、生活者の中にある企業イメージの要因を具体的な項目とイメージワードの両面から探りました。定量的なデータ分析に留まらず、純粋想起、自由回答、取引停止の理由（金融編のみ）などの定性データの分析を含み、より立体的な企業イメージ象を探ることを試みました。
　本調査は年1回定期に実施したほか、時系列での動向も探りました。併せて生活者の日常や社会の関心事を探るトピカルアンケートも実施しました。
　本調査の内容をリニューアルし、一方でデータの継続性を引き継いだのが、現在実施している「企業の“好き嫌い”定期診断」です。

　●調査地域　　　　　　　３大都市各30km圏（首都圏、京阪神圏、中京圏）
　●調査対象　　　　　　　（金融編）20～69歳の男女個人
　　　　　　　　　　　　　　　（一般編）15～69歳の男女個人
　●調査方法　　　　　　　質問紙による訪問留置法
　●サンプリング　　　　　　住民基本台帳からの二段無作為抽出
　●設定サンプル数　　　　６００サンプル（回収ベースで４００サンプル以上）
　●基本測定企業数　　　金融編：参加企業＋指定企業５社
　　　　　　　　　　　　　　　一般編：参加企業＋指定企業４社

　調査機関　　　　　　　　 (株)日経リサーチ

大学のイメージ調査

“ あなたの大学のイメージは、望ましい大学イメージとの違いは？”

　大学を取り巻く環境は厳しさを増しています。少子化による志願者の減少傾向をはじめカリキュラムなどの教育サービスの多様化、１１．５万人の大学・短大の臨時定員を２００４年度までに半減を目指す動き、それに関連した学部・学科の新増設・改組問題など様々な問題があります。こうした厳しい時代の中で大学の将来戦略を策定していくためには、外部の評価やニーズをリサーチによって測定し、それに基づく的確な状況把握と分析が不可欠であると考えられます。
　この「大学イメージ調査」では、学生の就職先としての企業の人事採用担当者が抱いている大学イメージが大学の社会的評価を形成する源泉であると考え、そのイメージが入口（入試）にも大きな影響を与えているという観点から調査を行いました。

　●調査名　　　　　　　第17回人事採用担当者の大学イメージ調査
　●調査対象　　　　　首都圏、近畿圏に本社を置く従業員300名以上企業の人事セクション責任者。
　　　　　　　　　　　　　　集計・分析は、上場・店頭登録と未上企業企業とに分けて報告。
　●調査方法　　　　　調査員による質問紙留置法
　●調査時期　　　　　2003（平成15）年7月中～下旬
　●報告書　　　　　　Ｂ４判　約50ページ。
　　　　　　　　　　　　　10月に大学別にCD-ROM1と報告書（1部）を納品しました。