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日経広告研究所は、以下の海外組織と提携を結んでいます。

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 新着情報
広告人インタビュー
VAZ 代表取締役社長 森泰輝氏
10代向けインフルエンサー・マーケティング、
動画投稿サイト出演の“クリエイター”を擁して展開

 動画投稿サイトのチャンネルに出演する“クリエイター”を活用したインフルエンサー・マーケティングが盛んだが、デジタルネイティブ世代より若い10代のスマホネイティブ世代向けの“クリエイター”を擁したマネジメント会社VAZ(バズ)も動画広告で実績を上げている。同社の代表取締役社長森泰輝(もり・たいき)氏に話を聞いた。

[2017-04-03]

調査研究報告
ビジネスパーソン・一般個人ともに「よい広告活動」イメージ高まる
2016年の日経企業イメージ調査、イメージの豊かな87社の集計で

 2016年に実施した「日経企業イメージ調査」で、ビジネスマン、一般個人双方で好イメージが浸透している87社では、「よい広告活動をしている」「親しみやすい」といったイメージを抱く人が前年調査に比べ、目立って増加している。ビジネスパーソンでは、「扱っている製品・サービスの質がよい」とのイメージを抱く人の増加ぶりも著しい。

[2017-04-02]

セミナー・シンポから
16年の折込枚数3.6%減、前年と同じ減少率
不動産の落ち込みが響く
―折込広告業協会、J-NOAセミナーで実態分析

 2016年の1世帯平均の新聞折込枚数は、前年比3.6%減と15年の3.6%と同水準の減少率となった。日本新聞折込広告業協会(J-NOA)が3月に都内で開催した第7回J-NOAセミナーでの業種別動向分析によると、昨年に続いて不動産の落ち込み(7.8%減)が影響している。

[2017-04-02]

米国最新コミュニケーション情報
米国最新コミュニケーション情報(66)

変わるコンテンツ・マーケティングの世界
――大ヒットしているKENZO WORLDの動画広告

               在米広告ジャーナリスト 楓 セビル

 昨年(2016年)8月、ケーブルテレビ局MTVが、日本生まれのファッション・デザイナーKENZOの新しい香水、“ KENZO WORLD”(Kenzoの世界)の動画広告(ビデオ広告)に、2016年度ベスト・ミュージック・ビデオ賞を与えた。メディア界も放っておかず、「新しいコンテンツ・マーケティングの登場!」と、ファーストカンパニー誌は宣言している。

[2017-04-02]

『Admap』から
正準相関セグメンテーションによる費用対効果の改善

Michael Lieberman,
founder and president of Multivariate Solutions

(原題:How marketers can use canonical segmentation to improve effectiveness)

~『ADMAP』2017年2月号から許諾を得て翻訳・転載~

 セグメンテーションは、広告の費用対効果を決める重要な手法である。筆者の提案する正準相関セグメンテーション(canonical segmentation)では、複数の変数群を関連付けることによって、より洗練された分析が可能になる。本稿では、スキンケア市場の分析事例を挙げ、マーケティング実践における本手法の有用性を示す。

[2017-04-02]

データ&データ
「動画生活者」は約3800万人
博報堂DYグループ4社が推計

 博報堂DYグループ4社は、スマホなどを通じて無料で見るインターネットの動画を、買い物や学び、遊びなどの欲求のために使いこなす「動画生活者」が国内に約3800万人いると推計した。2016年11月に実施した動画利用の実態調査に基づくもので、「動画生活者」に対する企業のマーケティングの支援に活用する。

[2017-04-02]

特 集
電通、17年度売上総利益、国内は減少を想定
2年で労働環境改革、業績向上につなげる計画

 電通は2月、2017年度(17年12月期)の国内売上総利益が前年同期比0.8%減とマイナスになる業績予想を発表した。急務となった労働環境改革で仕事量が減ることが影響するが、17年1月に就任した山本敏博社長は、業績向上につながる労働環境改革を急ぐ方針。海外部門の貢献で、全体の売上総利益は17.8%の大幅増を見込んでいる。

[2017-03-01]

調査研究報告
インターネットによるブランディング5割超す
――「広告動態調査」2017年版まとまる

 日経広告研究所が主要企業を対象に毎年実施している、「広告動態調査」の2017年版データブックがまとまった。広告宣伝活動全般にわたり質問しているが、今回はインターネットの利用目的ごとの効果指標や、統合的なマーケティング戦略に関する質問を加え、これまで以上にデジタルマーケティングについて詳しく聞いている。

[2017-03-01]

特 集
電通、2016年「日本の広告費」前年比1.9%の伸び
―特定サービス産業動態統計調査の広告業は2.6%の伸び

 電通は2月、「2016年 日本の広告費」をまとめた。広告費を6兆2880億円、前年比1.9%増と推定している。5年連続で前年実績を上回った。一方、経済産業省が毎月、広告業全体売上高の概ね7割を占める上位企業を調査している「特定サービス産業動態統計調査」によると、広告業の16年の売上高合計は、前年比2.6%増となった。

[2017-02-28]

広告キャンペーン
鹿島
夢のある技術で企業イメージをアップ
――宇宙での建設機械の活用を新聞広告で一般に訴求

 地味な黒子的存在である企業も、夢のある技術開発を一般の人々に訴えれば企業のイメージアップにつながる。建設会社大手の鹿島は、建設機械の自動化システム「A4CSEL(クワッドアクセル)」を、宇宙空間でも使えるシステムとして研究開発に取り組んでいる。鹿島は、宇宙での建機活用を題材に新聞への企業広告を制作した。

[2017-02-28]


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