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日経広告研究所は、以下の海外組織と提携を結んでいます。

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 新着情報
連載企画
「SDGsと広告」 
 ー広告会社編

 国連が定めた「持続可能な開発目標(SDGs)」への国内での取り組みについて、大手広告会社が広告コミュニケーションの支援やアイデアの提案などに力を入れ始めた。電通、博報堂、東急エージェンシーの取り組みを紹介する。
                                  (ジャーナリスト 永家一孝)
[2019-02-01]

広告キャンペーン
 「くらしアップデート業」
 パナソニックが100周年広告を展開


 1918年3月7日に設立されたパナソニックは、2018年に創業100周年を迎えた。「くらしアップデート業」を標榜し、変化する価値観に適応し、 環境やその人、そのときによって求められるものを“更新(アップデート)”して提供する企業を目指す。次の100年に向けて挑戦する企業理念を伝える場として新聞広告を選び、フォーラムなどとも有機的に結びつけた展開を繰り広げた。
                                (主席研究員 土山誠一郎)
[2019-02-01]

特 集
DAN、世界の広告費予測 
19年3.8%増、20年4.3%増
    デジタルの構成比40%に上昇

 電通の海外本社、電通イージス・ネットワーク(DAN)は世界59カ国・地域を対象にした広告費予測を発表した。2019年の世界全体の広告費は3.8%増の6250億㌦と11年連続で伸び、過去最高を記録する見通し。前回発表した18年6月時点と比べ、英国や中国の伸びを上方修正した。4.1%伸びた18年と比べて成長率はやや落ちるものの、20年は4.3%増と再加速するとみている。
                                    (主席研究員 望月 均)
[2019-01-31]

特 集
テレビ1.3%減、ラジオ1.2%減
  民放連、2019年度営業収入見通し

 日本民間放送連盟 研究所は1月31日、「2019年度のテレビ、ラジオ営業収入見通し」を発表した。テレビ全体では1.3%減(スポット1.9%減、タイム1.0%減)、ラジオ全体では1.2%減(中短波1.5%減、FM1.0%減)と予測している。
                                  (主任研究員 村上拓也)

[2019-01-31]

『Admap』から
大規模なパーソナライゼーションの実施
   -インドにおける成功事例

Kunal Sinha
Kantar Insights エグセクティブ・ディレクター, アドバイザリー

(原題:Doing personalisation at scale)
~『ADMAP』2018年11月号から許諾を得て翻訳・転載~

 パーソナライゼーション(個別対応)は、顧客を獲得し、維持するための優れた事業戦略として復活した。

[2019-01-31]

Information
日経広告研究所からのお知らせ   
新規会員ご紹介

[2019-01-28]

特 集
2019年 年頭所感
デジタル社会の広告を先取り

        日経広告研究所 理事長 澤田 道隆


[2019-01-07]

特 集
2018年回顧と19年展望 公開座談会①
  インターネット広告の成長続く
                   --田中・中央大教授

 日経広告研究所は「2018年の回顧と19年の展望」と題した公開座談会を開いた。広告主サイド、クリエーティブ、マーケティング分野に精通した3人の専門家が集まり、急成長するデジタル広告の今後や、新時代の広告主のマーケティングのあり方などについて議論を交わした。公開座談会の模様を3人それぞれのプレゼンテーションとディスカッションの4部構成で掲載する。1本目は、中央大学ビジネススクールの田中洋教授のプレゼンテーション。

[2019-01-06]

特 集
2018年回顧と19年展望 公開座談会
  「起点創造型」、新聞広告で開花
                      --佐藤・多摩美大教授

 公開座談会プレゼンテーションの2つめは、多摩美術大学美術学部の佐藤達郎教授。同氏が呼ぶ「起点創造型クリエイティブ」の動きが、日本の新聞広告でも開花してきているなどと指摘する。

[2019-01-06]

特 集
2018年回顧と19年展望 公開座談会③
  広告価値を再定義する機運高まる
                 --鈴木信二・JAA専務理事

 公開座談会プレゼンテーションの3人目は、日本アドバタイザーズ協会(JAA)の鈴木専務理事。デジタル広告にアドフラウドなどのさまざまな問題が表面化する中、広告価値を再定義する機運が高まっていると指摘する。他の広告団体などとも協力し、問題解決に取り組む。

[2019-01-06]


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