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『日経広告研究所報』Vol.295(会員向け会報誌)
新刊

広告動態調査 2017年版
-主要企業の広告宣伝活動と意識-
2月23日発行
インターネット関連の質問をさらに充実

 2017年の景気は緩やかな回復が続くと予想されます。とはいえ消費活動や企業業績がどのくらい上向くのか、世界経済の先行きはどうなるのか、目が離せない状況です。広告市場も上昇基調をたどるのか、たいへん気にかかります。
 日経広告研究所は毎年、広告宣伝活動に熱心な主要企業を対象に「広告動態調査」を実施しています。対象企業は『有力企業の広告宣伝費2016年版』で広告宣伝費が上位にある広告主企業とそれに準ずる会社で、調査は16年11月から12月にかけて512社を対象に実施し、266社から回答を得ました。
 質問内容は各社が広告宣伝活動に投じる資金の規模、その使い道、実際の活動、それに対する考え方から広告会社との関係など多岐にわたるうえ、回答企業数も同様の調査のなかでもとりわけ多くなっています。広告界の現状を広告主側から探る有力な手立てとして毎回、各方面から高い評価をいただいています。
 2017年版はこれまで設けていたインターネットに関する質問はもとより、採用している効果指標や業務の依頼形態についての質問を加え、内容の充実をさらに図りました。また、従来のメディアとデジタルメディアを組み合わせて効果を高めるマーケティング戦略として、“統合型キャンペーン”について詳細に尋ねる質問も設けています。
 本書はこれら質問に対する答えを業種別、「広告宣伝費の多い/少ない」別、「Eコマース事業を行っている/行っていない」別などで分析できるようクロス集計表形式になっています。例えば、今後強化したいインターネットに関する分野で「インターネット広告の出稿」をあげる割合は、Eコマース事業を行っていない企業が50.0%で、Eコマースを行っている企業(中心的に行っている企業と中心ではなく行っているの合計)の35.4%よりも高くなっており、新たな側面から実態を見ることができます。
 広告主企業の視点から広告市場を考える数少ない資料として、ぜひご利用下さい。


◆2017年2月23日より全国有名書店で販売します。 
◆当研究所でも直接販売をいたします(送料別)。 
 直接販売の場合、当研究所の会員企業・団体の方は、定価の3割引の会員価格(送料別)でお求めになれます。 

日経広告研究所編 
A4判並製 136ページ 
定価10,000円+税  送料別
ISBN 978-4-904890-34-9
<主な内容> 
◆解説 
◆調査概要 
◆クロス集計表
広告動態調査 2017年版

 

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