HOME > 出版 > 既刊

パートナー/LINK

日経広告研究所は、以下の海外組織と提携を結んでいます。

ARF
WARC


『日経広告研究所報』Vol.304 (会員向け会報誌)
既刊

「広告動態調査 2016年版」
―主要企業の広告宣伝活動と意識―

今回はインターネット関連の質問を再構成

 広告市場はゆるやかな上昇基調にあると見られますが、消費にはあまり勢いがなく、世界経済の後退リスクから企業業績の伸びも鈍化する可能性があります。また、情報があふれるなか、広告が届き、受け手の心に伝わりにくくなっています。こうした課題の多い状況ですが、広告主企業はもちろん、広告会社やメディアは積極的に課題解決に向けて取り組んでいます。
 日経広告研究所は毎年、広告宣伝活動に熱心な主要企業を対象に「広告動態調査」を実施しています。対象企業は『有力企業の広告宣伝費2015年版』で広告宣伝費が上位にある広告主企業とそれに準ずる会社で、調査は15年11月から12月にかけて508社を対象に実施し、262社から回答を得ました。 
 質問内容は各社が広告宣伝活動に投じる資金の規模、その使い道、実際の活動、それに対する考え方から広告会社との関係など多岐にわたるうえ、回答企業数も同様の調査のなかでは群を抜く多さを誇ります。 
 広告界の現状を広告主側から探る有力な手立てとして毎回、各方面から高い評価をいただいています。 
 2016年版は成長を続けるインターネット広告やデジタルマーケティングの分野に改めて焦点を当て、これまでよりもインターネットの活用について詳しく尋ねる構成にしました。インターネット活用で重点を置く分野といった従来の質問に加え、PC、スマートフォンごとに利用している広告の形態、広告宣伝部の予算に含まれる内容などを尋ね、広告主企業の取り組みや意識を明らかにしています。
 本書はこれら質問に対する答えを業種別、「広告宣伝費の多い/少ない」別、「広告部門にインターネット担当者を置いている/置いていない」別などで分析できるよう、クロス集計表形式になっています。例えば15年度の広告宣伝費実績の見込みはネット担当者を置いている企業が前年度比1.0%減であるのに対して、置いていない企業は0.3%の増加を見込んでいる様子が分かるなど、いろいろな側面から実態を見ることができます。 
 広告主企業の視点から広告市場を考える数少ない資料として、ぜひご利用下さい。 


◆2016年2月29日より全国有名書店で販売します。
◆当研究所でも直接販売をいたします(送料別)。
 直接販売の場合、当研究所の会員企業・団体の方は、定価の3割引の会員価格でお求めになれます。

日経広告研究所編
A4判並製 144ページ 定価10,000円+税
ISBN 978-4-904890-30-1
<主な内容>
◆解説
◆調査概要
◆クロス集計表
「広告動態調査 2016年版」

 

このホームページの閲覧には、Internet Explorer 11以上を推奨いたします。
Copyright(C)1999-2007 Nikkei Advertising Research Institute. All Rights Reserved.