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『日経広告研究所報』Vol.303 (会員向け会報誌)
既刊

『「日経企業イメージ調査」について』
◆◆◆ 2011年調査 ◆◆◆
―付 項目別上位企業ランキング(および前回順位)―

※本書は会員割引価格が適用されません。定価販売となります。

 日本経済新聞社が2011年に実施した第24回「日経企業イメージ調査」の結果がまとまり、調査報告書が完成しました。調査結果の概要は2014年1月20日(金)付日本経済新聞朝刊、日経産業新聞、日経MJに発表しております。
 調査報告書は、同社クロスメディア営業局の顧客向け資料として関係する広告主、広告会社へ配布されていますが、日経広告研究所から一般向けにも販売いたします。
 調査はビジネスパーソンおよび一般個人の合計8,435サンプルについて、対象企業に対してどのようなイメージを抱いているかを、主要6項目と長年継続調査をかけている21項目、年度ごとに変わる4項目で測定しました。報告書では、主要6項目は上位200位、その他は上位100位までの順位とスコアを掲載しています。
 なお、主要6項目の第1位は次の各社です。

  広告接触度  ビジネスパーソン・トヨタ自動車
           一般個人・パナソニック
  企業認知度  ビジネスパーソン・日本マクドナルド
           一般個人・日本マクドナルド
  一流評価      ビジネスパーソン・味の素
           一般個人・パナソニック
  好感度       ビジネスパーソン・キリンビール
           一般個人・キッコーマン
  株購入意向  ビジネスパーソン・グーグル
           一般個人・パナソニック
  就職意向    ビジネスパーソン・富士フイルム
           一般個人・任天堂

 日本経済新聞社では、過去40年以上にわたり本調査を通じて企業イメージを測定しています。これは企業イメージが各企業のコミュニケーション活動の集大成であるとともに、無形の資産価値の蓄積でもあるからです。従って良好な企業イメージを形成することは、企業価値の向上に直結し、ビジネスを有利に進め、ステークホルダーと良好な関係を築くことにつながります。
 各企業において、広告・宣伝をはじめ広報、IR、CSRなどを含めた総合的なマーケティング・コミュニケーション戦略の重要性を再認識していただく際に、本調査の結果が参考になるものと期待されます。

●調査概要●
1. ビジネスパーソン調査
測定企業   上場企業および非上場企業から576社
調査地域   首都圏40Km圏内
調査対象   民間有力企業に勤務する男女ビジネスパーソ
         ン。1事業所につき、男性管理職(課長以上)
         1名、男性一般社員2名、女性の管理職または
         一般社員1名。
抽出方法   調査地域内所在の上場企業および有力非
         上場企業1,809事業所を抽出
         (マスコミ関係を除く)
サンプル    設定数7,236、有効回答数4,770
         (回収率65.9%)
調査方法   質問紙留置法
調査時期   2011年8月23日~9月30日

2. 一般個人調査
調査地域   ビジネスパーソン調査と同じ
調査対象   18歳~69歳の男女一般個人
抽出方法   エリアサンプリング性年代割当法
サンプル    有効回答者数 3,665
調査方法   質問紙留置法
調査時期   2011年8月18日~9月30日

 以上、調査設計は日経広告研究所、調査実施は
㈱日経リサーチが担当。

《会員の皆様へ》
 本調査報告書は㈱日本経済新聞社が版権を有しておりますので、「当研究所発行の書籍」には該当しません。従って会員特典の書籍3割引購入を適用できないため、会員・非会員を問わずどちら様も定価販売とさせていただきます。ご了承願います。

ISBN  978-4-904890-05-9
『「日経企業イメージ調査」について』

 

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